ここでは歯科医院がレセコン選びにおいてレセコンの導入メリットと注目すべきチェック項目をピックアップ。自院に合ったものを選ぶために、どのような点に注意したらよいのかを項目ごとに解説します。
歯科でレセコンを導入するメリットとは?
レセプト作業業務の効率化
歯科用レセコンの導入によって、レセプト作業に関する業務を効率的に行える点がメリットのひとつです。
例えばレセプト作成業務においてはクリニックに足を運ぶ患者の診療情報や治療した内容についてスピーディーに記録が可能です。さらに、会計や予約管理といった機能も搭載されているため、保険証の確認や精算といった業務にかかる時間短縮も可能なので、受付や事務作業にかかっていた業務負担を軽減できるという面があります。外部システムと連携できる製品もありますので、ニーズに応じて選択することがおすすめです。
このように、業務を効率化することによって時間を確保できるため、その時間を患者対応に充てることが可能に。患者の満足度向上にも繋げられるのもメリットといえるでしょう。
自動点検によるミス防止
レセプト作成を行う場合には、医師によって作成されたカルテに記載されている内容をもとにして情報を入力していきます。この時にはさまざまな情報をチェックしていく必要があります。
例えば「入力された診療情報に誤りはないか」、「傷病名に対して整合性がとれた診療内容となっているか」、「算定漏れがないか」、「算定ルールに従っているか」といったような内容を確認していくことになります。
全て人の目でチェックしていくと、時間がかかってしまう点に加えて確認漏れなどが発生してしまう可能性もゼロではありません。しかし、レセコンの導入によって自動点検を行えるようになるため、入力ミスや入力漏れ、確認漏れといったミスを防止できるようになります。
返戻リスクを減らせる
レセコンの活用により、診療内容の入力を行うのみで保険点数の自動計算を行うことが可能となります。レセコンにはさまざまな製品がありますが、入力サポートを行う機能や、誤入力がないかチェックするための機能を搭載している製品もあります。このような機能を搭載している製品の導入によって、ミスを最小限に減らすことが可能となります。
さらに、保険点数の自動計算が可能となりミスが減らせるため、提出後の返戻リスクを抑えることにもつながる点は大きなメリットといえます。事務作業の負担軽減にもつながり、患者へより手厚くサポートを行うこともできるようになるでしょう。
歯科用レセコン選びのチェックポイント
機能
レセコンが必要な機能を備えているかどうかを確認します。機能数が多いからといって安心するのではなく、求めている機能が搭載されていて、自院のレセプト業務が問題なくできるかどうかに重点を置きます。
レセコンによっては多機能をアピールするタイプのものもありますが、使わない機能がいくつあっても意味がありません。ただし将来を見据えた機能の拡張性についてはチェックしておく必要があります。
ユーザビリティ
使い勝手の良さもレセコン選びの重要なポイントの一つです。必要な機能が搭載されていても使いづらいとストレスを感じてしまいます。担当スタッフが容易に操作でき、簡単に機能を利用できることが望まれます。
仕様説明を受けただけでは操作性までは確認できませんので、実際に試してみることが大切です。メーカーによってはデモや体験版なども利用できますのでスムーズな業務が可能か、エラーチェックの精度なども確認しておきましょう。
セキュリティ
レセコンはレセプト(診療報酬明細書)を作成するため患者の個人情報を扱うことになります。プライバシー保護のためには厳重に管理する必要があり、セキュリティが厳重なものでないと安心して業務ができません。
複数人でレセコンを使用する場合はID管理で閲覧レベルを設定できたり、クラウド型の場合はサーバーから情報漏洩が起きないための対策やシステムが整備されているかをチェックします。
サポート体制
レセコンはシステム商品ですので、故障や不具合が発生することが考えられます。システムトラブルで期限までにレセプトの提出ができないと一大事です。そのため何らかのトラブルが起きた際のサポート体制も重要です。
すぐに現場に駆けつけてくれる場合もありますし、リモートで遠隔操作により不具合を修正できるなどメーカーによってサポート体制は異なります。万が一のことを想定して自院が安心できるところを選びましょう。
コスト
歯科用レセコンを導入する際はオンプレミスやクラウドなど形態によっても違いますが、初期費用、月額費用、更新・メンテナンス費用がかかるのが一般的です。レセコンは継続して利用するものですので長期的視点が必要です。
初期費用ばかりに気を取られてしまうと、月額費用やメンテナンス費用などが後になってじわじわと負担に感じることもあります。5~10年といった長期のスパンでトータルコストとしてどの程度かかるかの検討が重要です。